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11月23日及び23日のNewsPicks記事内でTech Japan Hubのサービス及びメンバーが掲載されました。 11月23日<a href="https://newspicks.com/news/7818633/body/">【図解】エンジニアの宝庫、インド工科大って何だ？</a> 11月24日<a href="https://newspicks.com/news/7825422/body/?ref=series">【直撃】超競争社会のインド工科大。教授と卒業生が語る実態</a>

NewPicksでTech Japan Hubのサービス及びメンバーが掲載されました

この度情報セキュリティマネジメントシステムISMSの国際規格であるISO/IEC 27001:2013の認証を取得したことをお知らせいたします。



<figure class="wp-block-image aligncenter is-resized"><img decoding="async" loading="lazy" src="https://lh5.googleusercontent.com/Uy8Dp3ID5cXzSutjfvroI2MfTr-sjT6BlQA3khwdTbGYhcErPJDgBx-XVVZVm-3m-Z8t8s2tFecUhYH3aTlgWmzXPdpyN7DbaaXjYVp8lk8sgtC-Uo8RrnO1HRVWcbtXHFYposmtU0QEoVdgxaT7dQ-rz_K_INHXYXZwAoppGaB0qZfwQx5foJONnunKAw" alt="" width="481" height="330"/></figure>



【背景】



社会の隅々までDX（デジタル・トランスフォーメーション）が進化している今日において、高度な技術や専門知識を持った理系人材の獲得は、成長を目指す企業にとっての必須要件となっています。



そのような企業の挑戦や発展を促す高度デジタル人材確保を目的に、Tech Japanでは世界最高峰の理系学生を毎年輩出しているインド工科大学（IIT*）と連携し、独自の高度人材データベースを保有し、日本企業が効果的かつ効率的に採用を行うためのプラットフォーム：Tech Japan Hub、及びTech Japan Lab、Tech Japan Jobを運営しています。



上記を背景とした人材データを保有していることから、当社は安全な情報管理のための社内体制の構築はもちろん、顧客に安心して当社サービスを活用いただくため、国際規格に基づく情報セキュリティマネジメントシステムISMSの認証を取得いたしました。



今後もTech JapanはHRテックベンチャー企業として、継続的に安全な情報管理に努めてまいります。



*インド工科大学とは



インド工科大学は、IITと称される世界最高峰の理系学生を育成するために1951年にインド政府によって設立された大学で、現在は23校までキャンパスを拡大させ、卒業生はシリコンバレーやGAFAのCTOなど世界のIT業界を牽引する集団となっています。



【ISMS認証（ISO/IEC 27001:2013）について】



ISMSとは、組織の安全な情報管理を目的とした情報セキュリティマネジメントシステム（Information Security Management System）を指し、第三者機関によって情報セキュリティに関する要件（「機密性」「完全性」「可用性」の3要素）を満たしていると判断された際にはISMS認証を取得することができます。

ISMS認証を取得いたしました

日経新聞電子版および朝刊にてTech Japan Hubのサービスが掲載されました。
<a href="https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM054AY0V00C22A9000000/">インドIT人材の仲介サイト、テックジャパンが運営</a>

日経新聞電子版および朝刊にてTech Japan Hubのサービスが掲載されました

【イベントレポート】J-Start upを支えるインドIT人材

<img decoding="async" loading="lazy" class=" wp-image-3146 aligncenter" src="https://flowcodes.in/work/project/tech-japanese/wp-content/uploads/2022/05/main-300x167.png" alt="" width="625" height="348" srcset="https://headless.techjapan.work/wp-content/uploads/2022/05/main-300x167.png 300w, https://headless.techjapan.work/wp-content/uploads/2022/05/main-1024x569.png 1024w, https://headless.techjapan.work/wp-content/uploads/2022/05/main-1536x853.png 1536w, https://headless.techjapan.work/wp-content/uploads/2022/05/main.png 1898w" sizes="(max-width: 625px) 100vw, 625px" />
日本のさまざまな産業でデジタル化が進む現在。各産業の日本企業がAI、 ビッグデータ、IoTなどのテクノロジーを導入し、競争力の維持・強化を図る中、情報技術者の不足が大きな問題となっています。 
経済産業省の予測では2030年、中位シナリオで情報技術者が45万人不足するとされ、テクノロジー企業の85%が将来の人材不足を懸念しているというデータもあります。 
今後重要になってくるのが、専門的な技術力や知識を有する、外国籍の高度人材の採用。中でも、多数の多国籍企業でCEOや役員を輩出するインド高度人材に、世界から注目が集まっています。
インド高度人材採用は、どのように進めていけばいいのか？どんなメリットがあるのか。Tech japanでは、インド高度人材採用のケースストーリーとなること、日本の業界全体の関心拡大を目的として、経済産業省の事業の一環（※）でインド高度人材採用に先進的に取り組んできた企業10社へのインタビュー調査を実施。導入に成功した先進事例をご紹介します。
※経済産業省「令和3年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(インドとのデジタル連携の強化に向けたパートナーシップ再構築調査)
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<h2>インド高度人材採用、実際はどうなの？</h2>
 
今回の調査では、インド高度人材の活用において日本をリードする企業・スタート アップ計10社へアンケートと聞き取りを実施。CEO、技術責任者、人事責任者など企業側と、実際に活躍するインド高度人材にそれぞれお話を伺いました。 
調査によると、採用の満足度は86%。そのうち14％は、期待以上の活躍をしてくれていると回答がありました。企業側はインド高度人材にどんな魅力を感じているのでしょうか。調査の結果、大きく以下のことがわかりました。
①特にエンジニアリング領域で優秀な人材が多く、成長志向やハングリー精神、交渉力などが日本の先進企業でも高く評価されている。
企業側に対する調査では、「エンジニア系で優秀な人が多い」「ハングリー精神」がインド高度人材採用の理由のトップ2となりました。他国の人材と比べると、マネジメントにおいても「自分の意見を積極的に述べてくれる」「失敗を恐れない挑戦マインドがある」という声がポジティブな要素としてあげられました。
例えば、富士フイルム株式会社で働くDeepak Keshwaniさんは、東京大学大学院を経てAIリサーチサイエンティストとして入社。X線、CT、MRIなどの医療画像から異常を認識するAI、アルゴリズムを開発していましたが、業務範囲を広げ、現在ではインドにある同社AI健診センターの技術開発業務のリーダーを務めています。AI健康診断の世界的な普及に積極的に取り組み、長期的には人々のライフスタイルの寄与するような技術も展開したいという意欲があります。企業側からは「スキルを磨きながら成長し、メディカルAI分野で高い成果を上げている」と評価されていました。
②中堅・シニア層のインド高度人材は、起業・社内起業の経験を有するケースがあり、特に日本企業がインドで開発拠点およびビジネス拠点を設立する際に重要な人的資源となる。
グローバル人材の採用に力を入れるにあたり、インドに開発拠点を開設する企業も増えています。そんな時、インド高度人材は大きな力となっているようです。
例えば楽天株式会社では、世界をマーケットとしなくては生き残れないと2010年から全社で英語を公用語化し、グローバル採用を本格的に開始。2015年にはインドに研究開発拠点を開設しました。現在、楽天インディアのCEOは、インド高度人材であるSunil Gopinathさんが勤めています。当初は100名程度だった組織が、2022年には約2000名に（買収企業の社員を除く）。Sunilさんはシリコンバレーの米国大手企業やインド企業で働いてきた経験を生かし、楽天インディアをさらなる成長へと牽引しています。 
また、人工衛星データと地上データの解析、事業創出を行うサグリ株式会社では、2019年にインド法人を設立。日本人責任者1名、COOを務めるインド高度人材1名、インド人エンジニア数名でマイクロファイナンス支援事業、営農データ基盤事業を展開しています。COOを務めるChevdumoi Ravanth Mohanaramさんは、日本での勤務経験、事業立ち上げ経験を持ち、インド市場への知見も豊富だったそうです。
③インド高度人材は一般的に高いコミュニケーション能力と文化的適応力を持っており、日本企業における活躍ポテンシャルは高い。
技術力があっても、周囲とのコミュニケーションが取れなければ仕事を進めていくことは困難です。インド高度人材はそのコミュニケーション面で優れているとの回答が多くありました。異文化への柔軟性や、様々なバックグラウンドに配慮した説明や接し方から、マネジメントで活躍する人材もいます。
例えば株式会社メルカリで働くMohan Bhatkarさんは、顧客信頼性プラットフォーム技術責任者として活躍しています。企業側は「グローバルな職場に必要なシンプルかつ明示的なコミュニケーション法だけでなく、日本ならではの全てを言葉にしないコミュニケーションも深く理解している」と評価。Mohanさん自身も、「マネジメントをする上で日本特有の全てを言葉で表現し ない文化で働くことは良い経験になる」とポジティブに捉え、適応力を発揮して活躍しています。
④ コロナ禍において日本企業に採用されたインド高度人材が日本に渡航できない事例が生じているが、日印間の時差が3.5時間と比較的緩やかなため、インドからのリモートワークが容易に実現できている。
コロナ禍の現在も、調査に協力いただいた企業はインド高度人材の採用を中止せず、むしろ拡大しています。その背景として、たとえ日本に渡航できない状態になっても、他国に比べて比較的リモートワークが導入しやすいという回答がありました。世界の水問題の解決に向け節水関連製品の開発に取り組む株式会社 DG TAKANOは、2019年からインドでの採用活動を開始。インド工科大学（IIT）のインターンシッププラットフォームを使うなどして、IIT卒の人材を採用してきました。現在は渡航制限が出ているものの、7名のIIT卒高度人材がリモート勤務インターンとして活躍しています。渡航制限が解消され次第、日本の開発拠点での勤務を開始する予定だそうです。
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<h2>インド人材から見た日本・日本企業の魅力と特徴</h2>
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日本企業がインド高度人材の採用に魅力を感じている一方、彼ら・彼女から見た日本・日本企業はどのような印象なのでしょうか。10社で働く10名のインタビュー調査から、大きく以下のことがわかりました。
・技術（特にハードウェア）先進国としての日本のブランドは健在であり、日本で働くことで他の国には存在しない先進的な技術に触れる機会があると広く認識されている。
・西洋型の成果主義やトップダウン型経営と比較して、長期的な思考や従業員とコンセンサスを取りながら納得感のある意思決定を行う日本の経営哲学は、インド高度人材を惹きつけることがある。
・日本人の普遍的な高品質へのコミットメントおよび細部へのこだわりは、多くのインド高度人材が敬意を抱く要素である。 
・日本の安全さ、公共交通機関の利便性、「クリーン＆グリーン」精神や親切さが、インド 高度人材に高い満足感をもたらす社会的要素である。
特に日本の技術力に関しては、幼少期から様々なコンテンツを通して「技術力の高い国」と認識されていることが明らかになりました。また、女性にとっては特に、暮らしていく上での日本の安全さも重要な要素になっています。 
採用においてインターンシップを行なっている企業も多く、その中で企業の長期的なビジョンや技術へのこだわりを肌で感じ、入社を決めたという例もありました。 
インタビューに協力いただいた方の75％が、現在の業務内容に満足していると回答しています。一方で、パフォーマンスに対する給与の満足度は満足しているが47%、改善の余地ありが53%という結果となりました。企業側では評価制度の再設計や、納得感のあるフィードバックに取り組んでいます。彼ら、彼女らの認識する良さを生かしながら、より納得して働ける環境を整備することが重要になりそうです。
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<h2>加速化するインド高度人材採用</h2>
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今回の調査では、協力いただいた10社全てが今後も採用を継続・強化する、継続する可能性があると回答しました。採用については、インドの大学へアプローチする新卒採用が多く、今後も増えていくと考えられます。一方で、これまで新卒採用のみ行なっていた企業も、今後中途、経験者採用を積極的に行いたいという回答もありました。
今後ますます、インド高度人材の採用は加速していく見込みです。採用は情報技術者不足を解消し、日本の産業の発展にも繋がっていくでしょう。
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調査レポート資料詳細はこちら&gt;&gt;&gt; 
<a href="https://www.meti.go.jp/press/2021/03/20220301001/20220301001-1.pdf">https://www.meti.go.jp/press/2021/03/20220301001/20220301001-1.pdf</a>
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【調査レポート】インド高度人材採用企業に聞く！エンジニア採用の魅力とその効果

NIKKEI‐ASIAにTechJapan西山が登壇した『日本 インド デジタル大動脈パートナーシップ シンポジウム』のレポートが掲載されました

NIKKEI‐ASIAに掲載されました

<div class="r-head">2022年3月1日、テクノロジー分野における日印プラットフォームを構築するTech Japan(東京都 代表取締役 西山 直隆)は、経済産業省の事業「令和3年度内外一体の経済成長戦略構築にかかる国際経済調査事業(インドとのデジタル連携の強化に向けたパートナーシップ再構築調査)」において調査事業を担当し、日本企業で活躍するインド人と採用企業にインタビューおよびアンケートを実施しました。調査結果を「インド高度人材調査報告書」として公開します。</div>
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調査レポート: 
<a href="https://www.meti.go.jp/press/2021/03/20220301001/20220301001-1.pdf" target="_blank" rel="nofollow ugc noopener">https://www.meti.go.jp/press/2021/03/20220301001/20220301001-1.pdf</a>
＜調査目的＞ 
• 日本の先進企業におけるインド高度人材採用および活躍支援の取り組みについて把握 
• 高い満足感をもって日本の企業・スタートアップで活躍するインド高度人材の事例をケースストーリーとして収集 
• これにより日本企業におけるインド高度人材採用を促進し、インド人材の日本企業への関心を拡大
＜調査方法＞ 
・インド高度人材の活用において日本をリードする企業・スタート アップ計10社に対し、インド高度人材採用およびグローバル人材 の活躍を後押しするための取り組みについて事前アンケートと聞き取りを実施
・また、これら10社で活躍するインド高度人材各1名（計10名）に 対し、勤務先の日本企業におけるキャリアや日本での生活につい て聞き取りを実施 
・「女性エンジニアの視点から見た日本」をテーマに対談を実施
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＜調査対象＞
先進的な取り組みをしている企業を10社選抜し調査を実施 
（以下、五十音順） 
・株式会社I’mbesideyou 
・インスタリム株式会社 
・株式会社 NTTデータ 
・サグリ株式会社 
・株式会社DG TAKANO 
・富士フイルム株式会社 
・株式会社マネーフォワード 
・株式会社メルカリ 
・楽天グループ株式会社 
・Rapyuta Robotics株式会社 
【調査実施の背景】 
日印政府は 2018 年に「デジタルパートナーシップ」を締結し、スタートアップ支援や人材活用などの分野でコラボレーションする中、2021および2022年 に開催された「日本インドデジタル大動脈シンポジウム」では各約1,000 名のオンライン視聴者の下で日印のデジタル連携の可能性が大きく見いだされた。 
コロナ危機は日本の「DX の遅れ」を多少、後押ししているものの、中長期的に日本企業が世界へのプレゼンスを維持するためには、インドのソフトパワーを効果的に組み込むことが有効であり、かつ確度の高い生存戦略となる。世界的にハイレベルな大学として知られるようになった IIT の卒業生など、高度な(デジタル)技術を有するインド人材の日本企業における活用事例集を作成することで、さらに優秀なインド人材を日本に呼び込みこと、日本企業のインド人材採用の促進に繋げることを目的としています。
【Tech Japan株式会社について】 
テクノロジー分野における日印連携のプラットフォーム事業を展開。2019年にはインド工科大学ハイデラバード校とMoUを締結し、インド工科大学出身者を中心とする高度インド人材のデータベースを構築。成⻑スタートアップ企業から大手企業にいたるまで、幅広く日本企業のグローバル組織構築およびDX人材獲得を支援。高度人材の採用のみならず、インドを活用したイノベーション戦略、研究開発支援も行う。 
<a href="https://jp.techjapan.work/" target="_blank" rel="nofollow ugc noopener">https://jp.techjapan.work/</a>
【一般の方からのお問い合わせ先】 
Tech Japan株式会社 
info@techjapan.work
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企業採用満足度100％！高度インド人材が活躍する先進的な日本企業10社に関する調査レポート

フジテレビ系FNN28局ニュースサイト「FNNプライムオンライン」でTech Japanの調査レポートが紹介されました。
<a href="https://www.fnn.jp/articles/-/323204">企業採用満足度100％！高度インド人材が活躍する先進的な日本企業10社に関する調査レポート</a>
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ニュースサイト「FNNプライムオンライン」で紹介されました

<div class="r-head">テクノロジー分野における日印連携プラットフォームを構築するTech Japan株式会社(東京都台東区、代表取締役 西山 直隆、以下当社)は、 GoogleやRetty CTO、脱炭素人材事業を展開する樽石デジタル技術研究所の経営経験を持つ樽石将人（たるいし・まさと）氏が当社のアドバイザーに就任したことを本日発表しました。樽石氏は世界をリードする多くのIT企業における豊富な経験を活かし、クライアント企業のエンジニア組織の設計・構築、ハイスキル求職者情報のレビューなどの人材採用面でのコンサルテーションを通じて、クライアント企業のエンジニア人材戦略を支援します。</div>
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<div class="rich-text">多くの日本企業ではグローバルの開発人材ニーズがあるものの、受け入れ体制や開発組織に課題を抱えています。また、トップ人材をグローバル・インドから採用する方法についても課題が存在します。Tech Japanでは、最適な人材を供給するだけではなく、理想的な開発組織の構築支援を行っていく中で、グローバル開発組織の経験を持ち、多くの日本IT企業での開発組織アドバイザーの経験を有している樽石氏に参画いただくことでTech Japanが提供するサービスを強化していきます。
樽石氏が参画することで、クライアント企業は自社の製品・技術開発力向上のために採用すべき「理想的なエンジニア像」を明確化できるようになり、その結果、Tech Japanから提供される求職者情報を精査し、マッチング精度の高い採用活動を行うことが可能になるほか、既に獲得したハイスキル人材が組織内の適材適所で職務に従事しているかを検証、最適な人材戦略に基づくエンジニア組織の構築・運営を行うことができるようになります。 
また、「樽石デジタル技術研究所」の持つノウハウを活かし、クライアント企業の脱炭素化に向けた組織づくりなど、幅広い分野でアドバイザーとして活躍します。
■樽石 将人氏プロフィール
<img decoding="async" loading="lazy" class="alignleft" src="https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/46994/11/46994-11-1dce86838ef75ade29d552f280589942-458x466.png?format=jpeg&amp;auto=webp&amp;quality=85&amp;width=1950&amp;height=1350&amp;fit=bounds" alt="" width="313" height="318" />
レッドハットおよびヴィーエー・リナックス・システムズ・ジャパンにて、OSやサーバーの開発を経験後、グーグルに入社。日米のオフィスを行き来し、システム基盤、Googleマップのナビ機能、モバイル検索の開発・運用に従事。東日本大震災時には、安否情報を共有するGoogleパーソンファインダーなどを開発。その後、楽天にて次世代プラットフォーム開発した後、2014年にRettyにCTOとして参画。現在は、ヤフーギグパートナー等、日本を代表する複数の企業において技術顧問やアドバイザーを務めるとともに、樽石デジタル技術研究所の代表として世界の脱炭素化に尽力。 
■樽石 氏からのコメント 
多くの日本企業は「少子高齢化」「労働世代減少」「デジタルニーズの急増」により、IT人材の獲得に多大な苦労をしています。Tech Japan は世界有数の人口を抱えるインドのIT人材を、独自のノウハウにより獲得しています。世界の優秀なIT人材が集積するインド工科大学（IIT)と強力なつながりをもつ同社が「こんなエージェントが欲しかった」とクライアントが感じていただけるような人材サービスを実現できるよう、今後も支援してまいりたいと思います。
■当社代表からのコメント 
樽石さんにはTech Japan創業期から多くのアドバイスをいただいてきました。今回こうして正式に参画いただけることを大変嬉しく思っています。樽石さんはエンジニアの地位向上やエンジニアが活躍するための環境整備についても熱心に取り組まれています。一緒になってグローバル・インド人材の採用支援に留まらず、彼彼女らが日本企業でしっかりと活躍できるように支援できる体制を整えていきます。
【Tech Japan株式会社について】 
テクノロジー分野における日印連携のプラットフォーム事業を展開。2019年にはインド工科大学ハイデラバード校とMoUを締結し、インド工科大学出身者を中心とする高度インド人材のデータベースを構築。成⻑スタートアップ企業から大手企業にいたるまで、幅広く日本企業のグローバル組織構築およびDX人材獲得を支援。高度人材の採用のみならず、インドを活用したイノベーション戦略、研究開発支援も行う。 
<a href="https://jp.techjapan.work/" target="_blank" rel="nofollow ugc noopener">https://jp.techjapan.work/</a>
【一般の方からのお問い合わせ先】 
Tech Japan株式会社 
info@techjapan.work</div>
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Tech JapanのHR Tech強化に向け、樽石デジタル技術研究所代表 樽石将人氏（元Googleエンジニア）がアドバイザーに就任

webメディア「BRIDGE」にTech Japanが掲載されました。
<a href="https://thebridge.jp/prtimes/428947">Tech JapanのHR Tech強化に向け、樽石デジタル技術研究所代表 樽石将人氏（元Googleエンジニア）がアドバイザーに就任</a>
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ダイバーシティの力でデジタル化を加速させ 豊かな社会をつくる

Service

日本企業がインド高度人材と協働できるトータルソリューションを提供

Company

国籍や性別等に関係なく

誰もが最高に輝ける社会を

Recruit

News

2022-11-25

お知らせメディア掲載

NewPicksでTech Japan Hubのサービス及びメンバーが掲載されました

2022-11-18

プレスリリース

ISMS認証を取得いたしました

2022-09-05

メディア掲載

日経新聞電子版および朝刊にてTech Japan Hubのサービスが掲載されました

2022-05-06

ジャーナル

【イベントレポート】J-Start upを支えるインドIT人材

2022-05-06

ジャーナル

【調査レポート】インド高度人材採用企業に聞く！エンジニア採用の魅力とその効果

2022-04-21

メディア掲載

NIKKEI‐ASIAに掲載されました

2022-03-01

プレスリリース

企業採用満足度100％！高度インド人材が活躍する先進的な日本企業10社に関する調査レポート

2022-03-01

メディア掲載

ニュースサイト「FNNプライムオンライン」で紹介されました

2022-02-10

プレスリリース

Tech JapanのHR Tech強化に向け、樽石デジタル技術研究所代表 樽石将人氏（元Googleエンジニア）がアドバイザーに就任

2022-02-10

メディア掲載

webメディア「BRIDGE」に掲載されました

ダイバーシティの力でデジタル化を加速させ豊かな社会をつくる

Tech JapanのHR Tech強化に向け、樽石デジタル技術研究所代表樽石将人氏（元Googleエンジニア）がアドバイザーに就任