webメディア「Your Story」に掲載されました
Tech Japanがwebメディア「Your Story」に掲載されました。 How Tech Japan is working to create a bridge between Indian talent and Japanese technology Tech Japanがインドの才能と日本の技術の架け橋を作るためにどのように取り組んでいるか
Tech Japanがwebメディア「Your Story」に掲載されました。 How Tech Japan is working to create a bridge between Indian talent and Japanese technology Tech Japanがインドの才能と日本の技術の架け橋を作るためにどのように取り組んでいるか
TechJapanが日本経済新聞されました。 スキルズ、インドIT人材を新興企業に紹介
株式会社SUKILLS(本社:東京都台東区、CEO:西山 直隆)は、テクノロジー分野における日印連携を促進するプラットフォームTech Japan(https://techjapan.work/)を10月7日(月)より公開します。日本のスタートアップやメガベンチャーがグローバル展開するに伴い、グローバル人材およびITエンジニアのニーズがますます高まっています。IT世界最高峰であるインド工科大学を中心に、日本のテクノロジーに関心を持つ高度インド人エンジニアのデータベースを構築し、日本企業とつなぐことで、グローバル化の加速を支援します。特に社会課題の解決に取り組む、優れた技術を持つIT企業、AI、ものづくり、ヘルスケア、モビリティ領域等の企業を中心として支援してまいります。 ■ グローバル化する日本のスタートアップ 資金調達環境、大企業との連携等により盤石化する日本のスタートアップを取り巻く環境。今後はグローバルで活躍できるスタートアップが日本から誕生していくことに期待が膨らみます。一方で圧倒的に不足しているのが高度IT人材です。今後グローバルにビジネスを展開していく上で、また技術革新を続けていく上で、AIやデータサイエンティストといった高度人材の必要性がますます重要になっています。 ■ 日本のテクノロジー情報を海外に発信 日本のテクノロジーやスタートアップの情報は、海外において認知度はそれほど高くないのが現状です。日本の高品質なものづくり等、特定の領域でイメージが漠然とあるものの、具体的にどういう技術を持ってどんな社会課題を解決しているのか、外国人材が活躍できる機会の有無等が認知されていません。これらをインドの現地大学や政府機関との連携することにより、オンラインおよびオフラインで日本のテクノロジーに関する情報発信を努めていきます。 ■ インド工科大学ハイデラバード校と日印連携に向けたMoUを提携 日本のテクノロジー情報を海外に発信し、高度人材の活用や最先端技術の実装を目的としたR&D機能の設置に向けて、インド工科大学ハイデラバード校と包括的なMoUを提携しました。 MoU締結により、下記項目を中心として日印連携を加速させていきます。 ・ 日本のスタートアップとIITハイデラバード校の教授、研究室との共同研究の機会を提供 ・ 日本のテクノロジーや取組みをIITの学生に伝える、日本のテクノロジーに関するカリキュラム/寄付講座を提供 ・ 日本のスタートアップでのインターンシップ、人材採用を促進 ・ 日本のスタートアップがIITハイデラバード校の教授、研究室との連携した先端技術のR&Dセンター設置 写真:インド工科大学ハイデラバード校Murty学長、Tech Japan 代表西山 ■ インド工科大学の高度人材をデータベース化 IT世界最高峰であるインド工科大学の学生ならびに卒業生を中心としたデータベースを構築します。これにより、日本のスタートアップやメガベンチャーが求めているスキル、経験、意欲を持つ優秀なインド高度IT人材をデータベースより最適な人材をご紹介いたします。 ■ インド工科大学 概要 インド工科大学は、インドトップレベルの工学・科学技術系大学の総称で、国内に23校が存在します。MITよりも 入学倍率が高いとされています。IITの合格率は約1%と言われており、入学するための受験者数は約100万人、合格者数は約1万人と言われています。卒業生には、Google CEOのサンダー・ピチャイ氏やMicrosoft CEOのサティア・ナデラ氏等を筆頭に世界で活躍するグローバルリーダーを卒業生として輩出しています。 <ハイデラバード校> 2008年に設立。設立時からJICAによる支援を受けていることもあり、日本人の教授派遣や学生交流等を行われているインド工科大学の中で最も親日的。学生数は約2,500名。 学部は、Chemical Engineering(化学工学)、Civil Engineering(土木工学)、Computer Science and Engineering(コンピュータ理工学)、Electrical Engineering (電気工学)、Engineering Physics(基礎学),Engineering Science(エンジニアリング科学)、Materials Science and Metallurgical Engineering (材料科学・冶金工学)、Mathematics and Computing(数学・コン ピューテング)、Mechanical Engineering(機械工学)など …
財経新聞にTech Japanが掲載されました。 IT世界最高峰 インド工科大学と日本スタートアップをつなぐTech Japan 始動
Masahito Okada
1992年、監査法人トーマツ入所。IPO監査、上場企業監査、M&A関連サービスに従事。
2002年、野村証券公開引受部へ出向し、IPOコンサル及び株式引受業務に従事。帰任後、パートナーに就任し、部門横断的組織であるIPOサービスラインを立上げる。累計100社以上のIPO準備クライアントに携わり、うち34社のIPOに直接関与。
2017年、IT企業CFOを経て、2018年グローウィン・パートナーズ入社。
投資事業部門統括として、ベンチャー投資、資本政策、事業連携、IPOコンサル等に従事。
2020年、合同会社WIZM(ウィズエム)設立。代表社員CEOに就任。
株式上場ハンドブック(中央経済社)など多数の専門誌の執筆、セミナー講師を手掛ける。このほか、日本証券業協会「新興市場等の信頼性回復・活性化策に係る協議会」委員(2011年)など。
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企業の広報を約10年間務め、広報立ち上げやブランド立ち上げ携わる。その後PR会社にてPRアドバイザーとして勤務。2017年よりフリーランスPRとして活動。2022年3月よりTech Japanの広報・PRを担当。
【インドと日本での約10年の幅広いキャリア経験】
・新卒で入社したIT企業で研修コーディネーターとして従事。(勤務地:インド西部・プネ)
・帰国後、旅行会社で海外添乗員を経験。(勤務地:東京)
・再びインドで就職をし、日系企業の現地法人立ち上げに関わる。(勤務地:インド南部・チェンナイ)
・帰国後、チェンナイで勤務していた日系企業本社の人事部で採用担当として、新卒・中途のエンジニア採用に携わる。
・2021年11月より、Tech Japanのメンバーとして、中途採用を担当。
もっと日本が様々な人種を受け入れた国際色豊かな多様性の国にと願う。そして平和と公正をすべての人に。
Fullstack Freelance Engineer 2020-Present
Senior Software Engineer @ NTT Communications Japan 2014-2020
Software Engineer/Web Development
Game Development, Hobby Web Development
Building great products people love using
アクセンチュアマネージメントコンサルタント
ダイキン工業研究開発エンジニア
企業の広報を約10年間務め、広報立ち上げやブランド立ち上げ携わる。その後PR会社にてPRアドバイザーとして勤務。2017年よりフリーランスPRとして活動。2022年3月よりTech Japanの広報・PRを担当。
NTTドコモ入社、販売企画や代理店営業に従事ののちに、グロービスに転身。主に消費財メーカーの組織変革、経営幹部育成の支援を行う。
ネット系ベンチャー企業の立ち上げを経て2012年にリクルートエグゼクティブエージェントに参画。IT、ネットサービス、スタートアップ企業を担当し、過去には成績優秀者としてMVP受賞。現在まで多くの経営幹部人材の登用支援に携わってきた。
2010年より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任助教、2012年よりインド工科大学ハイデラバード校計算機科学・工学科訪問助教(〜2018年)、国際協力機構専門家(〜2019年)、および慶應義塾大学SFC研究所上席所員(現職)。
2018年インド工科大学ハイデラバード校計算機科学・工学科訪問准教授を経て、2019年より同准教授(現職)。主な研究分野はインターネット、Blockchainなど。
ソニー・インディア・ソフトウェア・センターで社⻑を7年間務めた後、現在はインドのITソフトウェアにおける中心的役割を担うNASSCOM(National Association of Software and Services Companies)日本委員会の委員長を務める。
昨年2018年には、世界をリードするインドIT業界とイノベーションの新潮流を記した「インドシフト」(PHP研究所 )を出版
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